動画制作の内製化（インハウス化）を検討している企業様向けに、内製化工程・メリットやデメリット・外注との違いについてまとめました。動画を使ったマーケティングを成功させる1つの判断基準となれば幸いです。

動画制作の内製化工程

動画制作の内製化（インハウス化）をしたいときに、想定される工程は「企画・構成」「撮影」「編集」の3つになります。それぞれどのようなことを考えるべきかをご紹介します。

内製化工程：①企画・構成を検討する

撮影を始める前に、どのような内容の動画にするのか企画や構成を検討します。商品やサービスについて、意図した通りに伝わるような動画コンテンツにしたいのであれば、この段階でしっかりと検討していく必要があります。

具体的に検討するには、主に以下のようなポイントがあります。

①目的

自社の商品を紹介したり社内の雰囲気を伝えたりといった内容だけでなく、例えば商品の性能を伝えたいのか、サービス効果の期待値を上げたいのかといった、動画コンテンツを制作する目的を明確にしていきます。

目的設定がされていないと、完成した動画が期待した内容と合わなくなってしまうこともありますので、大切な工程です。

②ターゲット

設定した目的に加えて、ターゲットを検討します。例えば、女性向けの商品だから対象は女性という設定ではなく、20代の女性で主にOL向けのような具体的なターゲットであれば、動画の内容を検討しやすくなります。

③展開

動画の内容について、どんな展開にしていくかを決めていきます。ストーリー性を持たせて起承転結を目指すのか、あるいはビジュアル的に目を引くような映像を最初にして、インパクトを狙うのかなど、映像の力を発揮させる展開を検討します。

ここでは、絵コンテなどを用意して、制作に関わるメンバーが同じ内容を共有できるようにしていくと良いでしょう。

④設備

スマートフォンでも動画は撮影できますが、専用のカメラは必要か検討します。また、想定した展開で撮影するなら三脚は必要か、あるいは、手ブレなどを防ぐジンバルのような機械は用意するのかなどを打ち合わせます。

また、人物などを撮影するのであれば照明機材が必要か、スタジオは借りたほうが良いのかなど、カメラ以外の設備も検討していきます。

しかし、機材を増やしていくとそれだけコストがかかりますので、繰り返し撮影をしていくのではなく、1回きりの撮影であればレンタルを選択することもあります。

内製化工程：②撮影する

実際に撮影するときに明るさは大切な要素ですので、屋外でしたら候補日を複数挙げておくのがおすすめです。天気に左右される場合があり、撮影に適した明るさが確保できないこともあります。

スタジオなど、ある程度自由に撮影ができそうであれば、例えば固定カメラにするのか手持ちで撮るのかでも違いがありますので、試し撮りができる程度の余裕を持った時間設定をしましょう。

さらに、カメラ撮影以外に音声も一緒に収録したいのであれば、ワイヤレスマイクや風防の用意、マイクの位置なども気をつけたいポイントです。

内製化工程：③編集する

撮影した動画を編集していきますが、必要な部分でカットしたり、構図を調整するためにトリミングしたり、素材自体を編集してから動画を制作していきます。

また、企画・構成の段階で検討した内容に沿って字幕やテロップなどを加える場合は、字幕を表示しておく時間や文字の大きさなども、ユーザー目線で編集が必要です。文字は読める時間の長さで表示されているか、スマートフォンでも見える大きさになっているかなどを検討しましょう。

映像だけでなく音声も編集が必要ですが、BGMや効果音などを挿入するのであれば別に用意が必要です。その際は、商用利用が可能かどうかに気をつけて、著作権侵害にならないように使用しましょう。

動画制作の内製工程についてご紹介しました。以上の手順に沿って自社制作をしていくと、そこには様々なメリットやデメリットがありますので、次に取り上げます。

動画制作内製化の3つのメリット

動画制作を外注するよりも内製化することで、考えられるメリットについて「コスト」「スキル」「スピード」の3つの観点から見ていきましょう。

①コストを抑えられる

内製化をすれば企画や打ち合わせの作業は社内で行うことになりますので、コミュニケーションコストなどを抑えられます。また、撮影機材などを新たに用意するのではなく、自社で既に手配できるのであれば費用もかかりません。

さらに、編集も自社で作業ということでしたら、最低限のソフトウェア費や社内スタッフの人件費ぐらいが必要なコストとなり、外注の場合と比べるとトータルの経費が安く済む可能性があります。

内製化すればコストを抑えられるというのは、メリットの1つと言えるでしょう。

②社内のスキルアップになる

社内スタッフが動画の制作をする場合に、ある程度知識があったり制作の経験がある人材がいれば、その人を中心にプロジェクトを進められるでしょう。数人のグループを構成して、作業していく場合もあります。

しかし、最初から最後まで全てスムーズに取り組めるかどうかは分かりません。それでも試行錯誤をしながら動画制作を進めて完成すれば、経験や知識が増えていきます。

つまり、社内スタッフのスキルアップになるというのも、動画制作を内製化することで考えれられるメリットの1つです。

③早い対応ができる

動画コンテンツとして制作したら、どのような印象になるのかと試しに用意するような場合は、外注よりも内製をしたほうが早い検証ができます。

あるいは、繰り返し短期間でSNSに投稿することを想定したり、来週を目処にコンテンツを用意したり、タイトなスケジュールで検討しているのであれば内製化するほうが効率的でしょう。

また、既に完成した動画コンテンツを部分的に修正したい場合でも、自社である程度対応できればスムーズに進めることができます。

動画制作内製化の3つのデメリット

内製化するとデメリットは発生するのか。メリット同様に「クオリティ」「業務量」「ノウハウ」の観点から3つのポイントを最後に取り上げます。

①高いクオリティは難しい

動画制作を承る企業は専門的な技術を持っているため、内製化して完成させた動画コンテンツと比較すると、どうしてもクオリティに違いが出てきます。

また、スキルだけでなく撮影機材や特殊な機械などを用いて動画制作をしていく場合、そのような設備の有無がコンテンツの質を左右することがあります。

動画制作の内製化は設備や技術などの差によって、プロに外注したときと比べると高いクオリティを求めるのは難しいのではないでしょうか。

②社内の業務が増える

動画制作を新たに社内業務として始めるときは、自社スタッフが普段の仕事に加えて作業するケースがあります。そうすると社内の業務が増えるため、担当スタッフへの負担も多くなってしまいます。

また、制作の専門スタッフを設定するとしたら、今まで行っていた業務を別のスタッフに引き継ぐことになり、総じて社内業務が増えることには変わりません。

内製化のために、新しく人材を採用したりすると人件費がかかるなど別の側面もありますが、社内の業務が増えるという点はデメリットの1つと言えるでしょう。

③ノウハウや情報が足りない

動画コンテンツを自社サイトに掲載したり、採用サイトを新たに用意したり、動画制作だけでなくどのように露出していくかというときに、最適な方法に関するノウハウはあったほうが良いでしょう。

しかし、動画制作を内製化しても、様々なメディアがあるため効果的な活用について検討するのは難しいのではないでしょうか。その点、動画を制作している企業はノウハウもあるため、動画コンテンツを適した方法で運用していくことができます。

また、例えば屋外ではどこでも自由に撮影できるわけでなく、届け出が必要な所もあります。申請する先や申請方法なども調べなければなりません。さらに、背景に映り込んでいるものによって、権利侵害が発生することがあります。

そのような情報は分かりにくい部分ですが、内製した動画コンテンツをそのまま公開すると、思わぬ部分で問題になるかもしれません。

以上のように、動画制作のノウハウや関連する情報不足は、内製化のデメリットとなります。

動画の内容や体制によって内製化、外注化を検討しよう

動画制作の内製化に関して、その工程とメリットやデメリットについてご紹介しました。

前述の通り動画コンテンツのクオリティに差がある場合、それほど質は問われないような用途であれば内製も方法の1つになります。例えば、社内スタッフ向けに業務内容を伝えるような研修動画を制作する場合は、高いクオリティをメインに検討することはあまりないでしょう。

それに対して、会社のPRや商品のブランディングなど社外に向けた動画コンテンツでしたら、クオリティがある程度要求されますので、動画の内容によってはコンテンツ制作を内製化するのに向かないものもあります。

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監修者

医師

山田 太郎

山田 太郎は日本の著名な医師であり、糖尿病治療の専門家です。30年以上の経験を持ち、多くの患者を支援してきました。